マンションやアパートなど、賃貸物件に住んでいると水回りの設備も古くなっているお部屋もあります。
故障や水漏れなどが発生すると、大家さんや管理会社が対応してくれます。
ただし、リフォームしてしまった場合には、大家さんや管理会社が対応してくれないケースもあります。
今回は、賃貸のリフォームについて、注意点を交えながら解説していきたいと思います。
管理規約・賃貸契約で禁止
賃貸物件で水回りのリフォームをすることもあるでしょう。
たとえば、蛇口をレバー式に交換したり、トイレにウォシュレットを取り付けたりなど、プチリフォーム程度ならやったこともあるはずです。
しかし、賃貸物件は自分のものではありません。
勝手に水回りの設備を交換しては問題になる場合もあります。
大家さんや管理会社の許可が必要です。また、管理規約・賃貸契約で禁止事項も明記されています。
気になる場合にはそちらの書類を確認してみましょう。
注意点
知っておきたい水回りのリフォームでの注意点として、費用は個人負担になることです。
当然リフォーム業者に依頼した人が負担することになります。
しかし、元々取り付けられていたものが古くなったからと交換しただけなのに負担しなければならないなんて、といった意見もあるでしょう。
その場合には大家さんなどにまずは相談して対応を図りましょう。
水回りの注意点としてもっとも問題視すべきは、「水漏れ」する可能性です。
そのリフォームをDIYで行うケースも少なくありませんが、本来、修繕を図るのは大家さんです。
勝手に交換して費用を請求したりできませんし、水漏れトラブルになった場合の過失責任を負うのは大家さんではなく、施工依頼をした人になります。
専門業者を利用
こうしたトラブルを考えれば、リフォームする場合は専門業者を利用するのが賢明な判断です。
リフォーム業者であれば、管理規約・賃貸契約で禁止されていないかを事前の確認を取ってくれます。
そこで着工できれば、水回りのリフォームを請け負ってくれるので安心です。
場所別のリフォーム費用について
リフォームができると分かったら、次に費用も気になるでしょう。
費用といっても、設備も異なれば、リフォーム前の物件の状態によって変動するので、なるべくは見積もりを取りましょう。ここでは相場をご紹介します。
水回りの設備交換
ほとんどの場合、1箇所100万円以内で可能です。耐用年数は約20年間ですが、水回りは劣化が早いので約15年と考え、気になる場合に交換を検討しましょう。
例えば、システムキッチンの交換は約50万円〜、和式トイレを洋式トイレに交換するなら約10万円〜、ユニットバスの交換は約40万円〜などが目安の費用となります。
番外編
賃貸物件に入居している人だけでなく、賃貸経営をしている大家さんもリフォームをしたい場合もあります。
空室が目立つ場合には、ニーズにマッチする水回りへとリフォームをするのも効果的です。
比較的新しい賃貸マンションでは、ディスポーザー・シャワー付きトイレ・ミストサウナ付き浴室換気乾燥機などの設備を導入しています。
水回り設備を新しくするだけで、入居者が集まるケースも実際にありますから、空室が目立つ賃貸経営であれば、参考にしてみてください。
まとめ
いかがだったでしょうか。賃貸物件の水回りリフォームでは、契約事項を一度確認しておくことが注意点になります。
トラブルを防ぐには、リフォーム業者に任せることや、まずは大家さんに相談することがポイントにもなるかと思います。共有部分もあるため、リフォーム計画をしっかり立てるのがおすすめです。